2010年01月13日

B&G財団 水難事故撲滅 ノウハウ学ぶ(産経新聞)

 ■官民一体組織設立前にニュージーランド視察

 海を通じた健全な心身育成を支援する「ブルーシー・アンド・グリーンランド財団」(B&G財団)が、ニュージーランドの非政府組織「ウオーターセイフティニュージーランド(WSNZ)」と業務提携し、現地での活動を視察した。B&G財団は4月に官民一体の組織「ウオーターセイフティジャパン(WSJ)」を設立予定で、「水の事故ゼロキャンペーン」を展開する。提携は60年以上の歴史を持つWSNZのノウハウを、WSJに生かすのが狙いだという。(酒井潤)

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 B&G財団は昭和48年に発足し、地域の団体や学校などと連携、着衣のままの水泳や、ライフジャケット着用の重要性を伝えてきた。財団の広渡英治専務理事は「日本は海に囲まれているが、子供が水に親しむ機会が減ってきた。ニュージーランドも同じ島国。提携で事故を防ぐノウハウを学び、水に触れる機会を増やしたい」と話す。

 財団は昨年11月、荒波で事故が多いオークランドのムリワイビーチや、海上警察や沿岸警備隊の共同司令室などで、WSNZの活動を視察した。

 WSNZのアラン・ミューラー専務理事によると、WSNZは自治体や警察、企業など36団体で組織。警察から水難事故の情報提供を受け、病院などの協力も仰ぎ、情報を把握する。1994年以降の事故はデータベース化されている。

 アランさんは「1980年代には年間220人ほどの水死者があったが、ここ2年は100人ほどに減った。予防に貢献できたことは誇り」と胸を張る。

 地域での啓発にも努める。年間60万人が訪れるウェリントン最大のプールはWSNZの水難防止プログラムを取り入れている。施設には「survive(生き残る)」のポスターが目立ち、身を守る意識を高める。マネジャーのニコラ・マッカードルさんは「最低200メートル泳げるよう指導し、ボートを転覆させたり、人体模型を使って救命も教える」と説明する。

 ウェリントンで行われた業務提携の調印式でアランさんは「私たちの活動が海外でも通用すると実証できる」と語り、広渡専務理事は「日本の水難者の2割近くが15歳以下。提携で子供たちの事故をゼロにしたい」と意気込みを述べた。

 警察庁のまとめでは、平成20年中の水難事故による死者・行方不明者は829人。B&G財団は、台風や豪雨による事故も含め、減らすには官民一体の組織が必要だと訴える。4月に設立するWSJには、3年間で500団体の参加を目指したいという。

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posted by lftqxs8rxk at 18:04| Comment(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

小沢征良さん・征悦さん「家族で乗り越えたい」(読売新聞)

 初期の食道がんが見つかり、6月まで休養することを明らかにした指揮者の小沢征爾さん(74)の長女征良(せいら)さん、長男征悦(ゆきよし)さんは7日、連名で「新年早々、お騒がせして申し訳ありません。家族みんなで力を合わせて乗り越えたいと思っています。父の応援、よろしくおねがいします」とのコメントを発表した。

 コメント文は、小沢さんが東京都内のホテルで開いた記者会見場で報道陣に配布された。

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